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アイテム
高度成長期日本産業生産性データベース
https://jdcat.jsps.go.jp/records/21148
https://jdcat.jsps.go.jp/records/21148933ce4db-8724-4322-97fb-179c9ea8f29f
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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![]() |
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Item type | Harvesting DDI(1) | |||||||||||||
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公開日 | 2023-03-17 | |||||||||||||
タイトル | ||||||||||||||
タイトル | 高度成長期日本産業生産性データベース | |||||||||||||
作成者 |
深尾 京司
× 深尾 京司
× 牧野 達治
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配布者 | 一橋大学経済研究所 | |||||||||||||
配布者URI | https://www.ier.hit-u.ac.jp/Japanese/ | |||||||||||||
配布者 | Institute of Economic Research, Hitotsubashi University | |||||||||||||
配布者URI | https://www.ier.hit-u.ac.jp/English/ | |||||||||||||
編集者 | 出版者不明 | |||||||||||||
URI | https://d-repo.ier.hit-u.ac.jp/records/2019369 | |||||||||||||
アクセス権 | オープンアクセス open access |
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概要 | 1990年代以降の日本のサービス産業では、労働生産性が長期にわたって停滞し、これが主因となって人々の平均実質所得・賃金率もほとんど上昇しなかった。このような近年の生産性停滞の原因を解明するためには、サービス産業の生産性が堅調に上昇した1990年以前において、労働生産性上昇がどのような要因でもたらされたのかを知ることが有益であろう。このような問題意識から深尾・牧野(2021)では、基盤研究S「サービス産業の生産性:決定要因と向上策」(2016-2021年)の一部として、1955-1970年をカバーする24産業別の「高度成長期日本産業生産性(JIP)データベース」を作成し、これと1970-2012年をカバーするJIPデータベース2015のうち1970-2000年分、1994-2015年をカバーするJIPデータベース2018のうち2000-2015年分をそれぞれ24産業別に集計したデータとを接続することによって、1955年以来のサービス産業の労働生産性動向とその決定要因を分析した。当アイテムのコンテンツから1955-1970年のデータが入手できる。 なお、24産業分類としては、日本の1998SNAベース国民経済計算統計における経済活動別分類のうち一部を分離・統合した24産業別(住宅(持家)では、労働投入が無いため、労働生産性が計測できない。このため一部の分析は住宅(持家)を除く23産業を対象とする)を使っている。 |
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対象時期 | 1955 - 1970 | |||||||||||||
観察単位 | 時間単位 Time Unit |
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調査方法 | 集計 Aggregation |
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データタイプ | データベース database |
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データの言語 | jpn | |||||||||||||
バージョン情報 | 1.0 | |||||||||||||
整理番号 | JIP0000 | |||||||||||||
引用上の注意 | データを利用された方は、深尾・牧野(2021)に言及し、「一橋大学経済研究所高度成長期日本産業生産性(JIP)データベース」を利用した旨明記されたい。連絡先: 一橋大学 経済研究所 サービス産業生産性プロジェクト室 〒186-8603 東京都国立市中2-1 Tel: 042-580-8350 E-mail: sspj@ier.hit-u.ac.jp | |||||||||||||
シリーズ | JIPデータベース JIP Database |
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関連文献 | サービス産業における労働生産性上昇の源泉:JIPデータベースを用いた産業レベルの実証分析、1955-2015年 | |||||||||||||
関連文献URI | https://www.rieti.go.jp/jp/publications/summary/21030020.html | |||||||||||||
関連文献 | 『サービス産業の生産性と日本経済:JIPデータベースによる実証分析と提言』東京大学出版会、第2章、pp. 183-110 | |||||||||||||
関連文献URI | 978-4-13-040304-7 | |||||||||||||
研究助成機関 | 独立行政法人経済産業研究所「産業・企業生産性向上プログラム」, 一橋大学経済研究所 Research Institute of Economy, Trade and Industry “Raising Industrial and Firm Productivity Program”, Institute of Economic Research, Hitotsubashi University |
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対象地域 | 日本 Japan |
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トピック | 経済状況と経済指標 Economic conditions and indicators |
https://binder.cs.rcos.nii.ac.jp/v2/weko3/