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東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-15，2007-2021
https://jdcat.jsps.go.jp/records/98214
https://jdcat.jsps.go.jp/records/982143a5920d6-9ab1-4849-a942-13f4f6ff04e1
| 公開日 | 2025-11-10 | |||||||
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| タイトル | ||||||||
| タイトル | 東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-15，2007-2021 | |||||||
| 作成者 |
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト実査は，(社)中央調査社
× 東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト実査は，(社)中央調査社
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| 配布者 | SSJ データアーカイブ | |||||||
| 配布者URI | https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/ssjda/ | |||||||
| 編集者 | SSJデータアーカイブ | |||||||
| 所蔵者・寄託者 | 東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト | |||||||
| URI | https://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/Direct/gaiyo.php?eid=PY150 | |||||||
| アクセス権 | 制約付きアクセス | |||||||
| 権利情報 | https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/access/condition/ | |||||||
| 概要 | 労働市場の構造変動，急激な少子高齢化，グローバル化の進展などにともない，日本社会における就業，結婚，家族，教育，意識，ライフスタイルのあり方は大きく変化を遂げようとしている。これからの日本社会がどのような方向に進むのかを考える上で，現在生じている変化がどのような原因によるものなのか，あるいはどこが変化してどこが変化していないのかを明確にすることはきわめて重要である。 東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトは，こうした問題をパネル（追跡）調査の手法を用いることによって，実証的に解明することを研究課題とする。このため東京大学社会科学研究所では，「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」（Japanese Life Course Panel Surveys－JLPS）として，若年パネル調査（JLPS-Y），壮年パネル調査（JLPS-M），高卒パネル調査（JLPS-H），中学生親子パネル調査（JLPS-J）の4つのパネル調査を実施している。 2007年1月に始められたJLPS-YとJLPS-Mは，職業，家族，教育，意識（政治的態度を含む），健康など，網羅的な質問項目を含んでおり，日本では数少ない大規模パネル調査の1つである。また，職業に関する項目は非常に詳細で，社会階層と社会移動に関する全国調査（SSM調査）に準拠する項目が尋ねられている。 このように，JLPSは，特に英米における豊富なパネル調査の経験を参考に，国際比較分析が可能になるような設計を心がけているのみならず，既存の日本の調査（クロスセクショナルなものを含む）の調査項目も参考にしている。 JLPS-Yは，2006年12月末現在で20歳から34歳のいわゆる「若年層」を，またJLPS-Mは，35歳から40歳の「壮年層」を対象としたもので，両者の質問項目は一致している。 ここに収録の調査は，上記4つの調査のうち，2007年～2021年にそれぞれ実施した「若年パネル調査」（Japanese Life Course Panel Surveys of the Youth; JLPS-Y）wave1～wave15に関するものである。同調査はその後も毎年継続して実施する予定である。なお，2021年同時期に行った「壮年パネル調査」はSSJDA調査番号PM150に収録されている。 2007年～2020年に行った「若年パネル調査（wave1～14）」については，以下をそれぞれ参照のこと。 PY010PY020PY030PY040PY050PY060PY070PY080PY090PY100PY110PY120PY130PY140 また2011年度からは，長期追跡に伴う回答者の脱落問題を考慮し，継続調査と同年代の対象者（2011年に24歳から38歳）を新たに追加している。さらに2019年には，新たに20歳から31歳までの対象者（リフレッシュサンプル）を追加している。2007年からの継続調査データはPY150，2011年からの追加調査データはPY150_add2，リフレッシュ調査のデータはPY150_refreshとなっている。 なお，社会科学研究所パネル調査プロジェクトの推進にあたっては，以下の資金提供を受けている。東京大学社会科学研究所研究経費（2003年度～），独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究S：2006～2009年度，2010～2015年度，特別推進研究事業：2013～2017年度，2018～2024年度），厚生労働科学研究費補助金（政策科学推進研究：2004～2006年度），奨学寄付金：株式会社アウトソーシング（法人番号:2080001012662）：2006～2008年度。 |
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| 対象時期 | 2007 - 2021 | |||||||
| 調査日 | 2021/01 - 2021/03 | |||||||
| 母集団 | 継続・追加調査：日本全国に居住する20～34歳の男女（2006年12月時点） リフレッシュ調査：日本全国に居住する20～31歳の男女（2019年時点） |
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| 観察単位 | 個人 | |||||||
| サンプリング方法 | 確率: 層別抽出, 確率: 多段抽出 | |||||||
| 調査方法 | 自記式調査票：紙 | |||||||
| 回収率 | 【wave15】 継続調査 回収数：1701 回収率：83％ 追加調査 回収数：409 回収率：67％ リフレッシュ調査 回収数：1540 回収率：80％ ※回収率はアタック数に対する回収数の割合 |
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| データタイプ | 量的調査: ミクロデータ | |||||||
| データの言語 | jpn | |||||||
| バージョン情報 | 1 | |||||||
| バージョン情報更新日 | 2025-10-10 | |||||||
| 整理番号 | PY150 | |||||||
| ID付与機関 | SSJデータアーカイブ | |||||||
| 整理番号 | 10.34500/SSJDA.PY150 | |||||||
| ID付与機関 | DOI | |||||||
| 引用上の注意 | 二次分析にあたり、東京大学社会科学研究所附属社会調査データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブから「東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-15，2007-2021」(東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト)の個票データの提供を受けました。https://doi.org/10.34500/SSJDA.PY150 | |||||||
| 関連文献URI | https://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/Direct/resultsearch.php?lang=jpn&eid=PY150 | |||||||
| 対象地域 | 日本 | |||||||
| トピック | 消費と消費者行動, 所得、財産、投資・貯蓄, 食事と栄養, 薬物乱用、アルコール、喫煙, 健康一般とウェルビーイング, 雇用, 失業, 労働条件, 紛争、安全保障、平和, 政府、政治制度、組織, 平等、不平等、社会的排除, 家族生活と結婚, ジェンダーと性別役割, 社会移動と職業移動, 社会状況と社会指標 | |||||||
